矯正歯科

Orthodnotic

矯正治療料金(税別)

矯正治療の料金

1.初診矯正相談料無料
2.精密検査料
 (パノラマレントゲン、口腔内写真撮影、矯正模型・だ液検査)
 診断料
35,000円
3.矯正装置料 お子さまの矯正  
・早期の矯正(3~5歳) 30,000円~
・永久歯に生え変わりの時期の矯正(6才~) 250,000円
大人の矯正(12歳~)  
・表側矯正 470,000~540,000円
・ハーフリンガル(表側矯正と裏側矯正の組み合わせ) 670,000~740,000円
・裏側矯正 820,000~890,000円
4.調整料・通院費(毎月の調整料・通院費) 5,000円/月
5.治療終了後の保定装置・観察料 10,000~25,000円
(片顎)
3,000円/1回
  • ※上記の費用は消費税別の金額になります。
  • ※お子様の歯並び治療(1期治療)から大人の歯並び治療(2期治療)に移行したときは、
     大人の歯並び治療からお子さまの歯並び治療の費用を引かせていただきます。
    例:1期治療を開始し、2期治療で表側矯正を受けた場合
      1期治療開始時に250,000円、
      2期治療開始時に470,000円-250,000円=220,000円をお支払いください。

矯正治療の分類

部分矯正治療

1~2本の部分的な矯正治療です。
症状が軽度で簡単な装置で治るものに限ります 。
本格矯正治療前の準備としておこなうこともあります 。
奥歯や他の歯に問題がある場合は、部分的な治療はお勧めしません 。

早期矯正治療(歯の生えかわりの時期からの矯正治療 )

乳歯から永久歯に歯が生えかわる時期から始める治療です 。
現状の悪い歯並びを改善したり、成長の過程で起こる問題や将来的な問題の改善

本格矯正治療(永久歯が生えそろった後の全体的な矯正治療)

上下の歯並び全体を、きれいに そして 機能的に並べていく治療です 。
治療開始時期は、永久歯が生えそろった後となります 。
成人の場合は、他に問題がなければいつでも始められます。
治療期間は通常2年前後です。歯並びがきれいになった後は、後戻り防止の装置が必要です。

矯正治療費の支払い方法

治療費のお支払いは、一括払いと分割払いのいずれかでお支払い頂けます。
分割払いは、11回までは金利手数料なしの院内分割、最長84回までのデンタルローンをご利用いただけます。
また、カードでのお支払いも可能です。

クレジットカード

分割払い支払い例(デンタルローン)

お支払い合計 1回のお支払い額
表側の矯正装置 47万円(税込 50.76万円) 24回払いの場合
(1回目 23,617円、2回目以降 22,400円)
54万円(税込 58.32万円) 24回払いの場合
(1回目 27,966円、2回目以降 25,700円)
ハーフリンガル
(上が裏側の矯正装置、下が裏側の矯正装置)
67万円(税込 72.36万円) 36回払いの場合
(1回目 23,598円、2回目以降 21,900円)
74万円(税込 79.92万円) 36回払いの場合
(1回目 25,649円、2回目以降 24,200円)
上下裏側の矯正治療 82万円(税込 88.56万円) 42回払いの場合
(1回目 25,324円、2回目以降 23,300円)
89万円(税込 96.12万円) 42回払いの場合
(1回目 27,036円、2回目以降 25,300円)

最大84回までの分割払いが可能です。
初診相談時にシュミレーションさせていただきます。


家族割引制度

ご家族二人目からは、検査料を5,000円(通常30,000円)(税別)とさせて頂きます 。

2年間の保証(※本格矯正治療のみ適応されます)

本格矯正治療を終了した患者さんは、その後2年間保証します 。
保証期間内の再治療では、追加の治療費は頂きません。(毎回の処置料は頂きます)
歯並びに問題が起こった原因が患者さん側の責任である場合は保証の対象にはなりません 。

矯正治療の治療費は医療費控除の対象となります

医療費控除の確定申告の際には領収書などが必要となります。領収書は大切に保管しましょう。
大人の矯正治療費の確定申告の場合は、医師の診断書が必要です。詳細はご相談ください。

<<医療費控除とは . . .>>
医療費控除とは家計を共にする家族が支払った医療費を、その年の所得から差し引くことができる制度です。つまり医療費控除の対象金額に応じて所得税を軽減することができるのです。矯正治療も医療費控除の対象となります。

<<医療費控除の対象になる人は . . . >>
子供の矯正治療は、ほぼ問題なく医療費控除の対象になります。
大人の場合は、矯正の専門医が診断し医学的に問題があると認めた場合は医療費控除の対象と考えてもよいと思います。

※本サイト内の料金情報に関しては、変更なども御座いますのであくまでも参考としてお考えください。